各種申請手続き†
パスワード変更およびメール転送(在籍者用)以外のページは生研外からのアクセスを禁止しています。
電子計算機室管理の生研アカウント(@iis.u-tokyo.ac.jpのメールアドレス)を持っている利用者が生研外からアクセスする場合はVPN接続をご利用下さい。
生研アカウントに関する申請†
- 担当教員/係長の承認を必要とするもの
- アカウント新規登録
- 担当教員/係長の「許可」返信メール確認後、2勤務日以内を目処に登録処理を実施しますが、担当室員の稼働状況により時間がかかる場合もあります。予めご了承ください。
- 登録日付指定での申請は承っておりません。利用開始希望日まで数日の余裕をもってご申請いただけますよう、お願いします。
- 登録後「生研アカウント登録通知書」のPDFファイルを、原則として申請承認者の担当教員/係長宛にメール添付にて送付します。
宛先を変更したい場合は、申請画面の備考欄に送信先情報（所属/氏名/メールアドレス）をご記入ください。生研ドメインのメールアドレス（メーリングリストは不可）一つのみに限ります。
- アカウント新規登録により、生研アカウントを取得することで、メールや認証付き無線LAN接続、VPN接続等の電子計算機室提供の各種サービスをご利用いただけます。生研アカウントに関する詳細は「生研アカウントについて」をご確認ください。
- [注意]公式メーリングリスト(電子計算機室管理分)には、利用者の登録身分によって自動的に追加されます。身分変更があった場合や、公式メーリングリストに登録されるはずの身分にもかかわらずメールが届かない場合は、ご自身の該当身分を確認の上、研究室の計算機管理者へアカウント登録内容変更申請を依頼してください。
身分と公式メーリングリストの対応につきましては「生研アカウント身分一覧と登録先公式メーリングリスト」をご覧ください。
- 担当教員/係長の承認は不要のもの（対象の生研アカウント利用者自身で行っていただくもの）
- (担当教員/係長了承の上)研究室計算機管理者からの申請を必要とするもの
- アカウント登録内容変更(身分変更を含む)
- アカウント削除
- アカウント削除後180日間メール転送継続希望の場合は、事前に利用者ご自身にて転送設定願います。設定方法は「メール転送(在籍者用)」をご参照ください。
- [注意]アカウント削除により生研アカウントが失効すると、メールだけでなく、無線LAN(iis-cc-user)接続、VPN接続等の電子計算機室提供の各種サービスがご利用いただけなくなりますのでご注意ください。
- 下記に該当するアカウントは削除できません。あらかじめ他の方に管理を移管する等、対応を済ませてから削除申請してください。
・研究室等の計算機管理者の場合
・メーリングリスト管理者の場合
・WWWサーバホスティング管理者の場合
・サブアカウントを保有している場合（サブアカウントのメインアカウントに登録されている場合）
- アカウント利用者変更
- 別の方が使われていた生研アカウントを引き継いで使う場合、利用者変更申請が必要です。
- アカウント再利用
- 過去に生研に在籍し、一旦退所（アカウント削除）されていた方が復学/復職された場合、以前利用していた生研アカウントをご本人に限り再度ご利用いただけます。
- メール転送解除(退籍者用)
- 生研アカウント削除後、180日間継続となっているメール転送を期限到来前に解除したい場合。
（転送設定につきましては「メール転送(在籍者用)」より退籍（アカウント削除）前に利用者自身にて事前に設定をお願いします。）
- [参考]ユーザ情報参照(研究室の管理者情報およびアカウントの登録状況が確認できます)
- [参考]ユーザアカウント新規登録時の申請フロー(担当教員/係長の承認が必要)
- 「メール転送(退籍者用)」は、2018年末をもって終了しました。
ネットワーク機器の接続に関する申請†
※注意：PROTECTEDネットワーク（STANDARDプラン）⇔IIS-FWネットワーク（VPNプラン、CUSTOMプラン）間での移動はできません。一旦対象機器を廃止申請してください。電子計算機室からの廃止完了の連絡後に改めて新規登録申請をお願いします。
- (担当教員/係長了承の上)研究室計算機管理者からの申請を必要とするもの
- [参考]機器接続/変更/廃止申請時の申請フロー(担当教員/係長の承認が必要)
ウイルス対策ソフトウェア利用に関する申請（2023年4月7日更新）†
東大全学でライセンス契約をしているウイルス対策ソフトウェアがあります。詳細は情報基盤センター「コンピュータウイルス対策ソフトウエア」にてご確認いただけます。
こちらに掲載されている製品につきましては、2022年度は研究室利用負担なしでご利用いただいておりましたが、2023年度は、「Trend Micro 包括ライセンス製品」の利用制限緩和（※）に伴い、当該包括ライセンス製品以外のウイルス対策ソフトを利用される場合は、各研究室等での負担となりますので、ご注意ください。
なお、「Trend Micro 包括ライセンス製品」は引き続き各研究室等の利用負担なしでご利用いただけます。
いずれにしても、生研ネットワークに接続する端末には、必ずウイルス対策を施してください。
※「Trend Micro 包括ライセンス製品」の利用制限については、情報基盤センター「Trend Micro 包括ライセンス製品の一人当たりの台数制限の撤廃について」をご確認ください。
【大学費用負担】「Trend Micro 包括ライセンス製品」（2023年4月7日更新）†
まずはこちらの「Trend Micro 包括ライセンス製品」を優先的にご利用ください。
Windowsクライアントだけでなく、Windows Server、Macやスマートフォン（Android、iOS、iPadOS）、Linux Serverにも対応しています。
また、「Trend Micro 包括ライセンス製品」は、各研究室等の費用負担なしでご利用いただけます。
ただし、次のような制限があります。
- UTokyoAccount必須
- 2023年度は、大学所有端末へのインストール可能台数の制限はありませんが、個人所有端末へのインストールは2台まで
ご利用の際は、「東京大学ウイルス対策ソフトウエア包括ライセンス利用内規」を熟読の上、内規に違反しないようにご注意ください。
工学系・情報理工学系など他部局にも属する場合のライセンス取得について: Trend Micro 包括ライセンス製品は、所属部局によっては独自の提供窓口を持っている場合があります。
そのような部局にも属している場合でも、生研の研究室のPCで利用する場合は、情報基盤センター提供の利用手順に従ってください。
下記に該当する場合は、「コンピュータウイルス対策ソフトウエア」に記載されている「その他の製品」から必要に応じて研究室より情報基盤センター宛直接申請の上、ご利用ください。
- UTokyo Accountを持っていない研究室メンバーが業務・研究に利用する端末にインストールする場合
なお、「その他の製品」を利用する場合、2022年度の費用は所の予算にて負担していましたが、2023年度はご利用の各研究室等での負担となりますので、ご注意ください。新規申込時に研究室にて部局の経理責任者から承認を得る必要はありません。ただし、情報基盤センターでの「その他の製品」提供可能ライセンス数には限りがありますので、可能な限り「Trend Micro 包括ライセンス製品」をご利用ください。
また、希望するソフトウェアがない場合は、研究室等の費用負担にて個別に別途ウイルス対策製品を購入いただいても構いません。
その他の利用申請†
![[参考]ユーザー新規登録時の申請フロー](index.php?plugin=attach&refer=%B3%C6%BC%EF%BF%BD%C0%C1%BC%EA%C2%B3%A4%AD&openfile=cc-regist-flow-20160427-2.png "[参考]ユーザー新規登録時の申請フロー")
![[参考]機器接続/変更/廃止申請時の申請フロー](index.php?plugin=attach&refer=%B3%C6%BC%EF%BF%BD%C0%C1%BC%EA%C2%B3%A4%AD&openfile=cc-regist-flow-20190325-1.png "[参考]機器接続/変更/廃止申請時の申請フロー")